AI(人工知能)& IoT

AI(人口知能)とIoT(モノのインターネット)について、少しずつ紹介していきます。

AIとIoTについて、ともに学びましょう。

 ニュースサイト・CyberNewsのセキュリティ研究者であるMantas Sasnauskas氏と研究者のJames Clee氏・Roni Carta氏の共同研究により、中国製の安価なルーターに不審なバックドアが存在していることが判明した。

バックドアルーター


 バックドアの存在が指摘されているのは、ウォルマートが独占販売している「Jetstream」ブランドのルーター、およびAmazonやeBayで販売されている「Wavlink」ブランドのルーター。

 Amazonで「Wavlink」ブランドのルーターを購入したところバックドアが存在したため、同じファームウェアを使っているルーターには同様の穴が存在するのではないかと疑って調査範囲を広げたところ、「Jetstream」ブランドのルーターでバックドアが見つかったとのこと。

 最大で年間1200万台から2400万台のバックドアつきルーターが世界に出回っているとのこと。

 もしJetstreamおよびWavlinkのルーターを使用している場合、ただちに使用を中止し、評判のいいメーカーのルーターに交換するのが最善である。また、該当するルーターを使い続けるかどうかに関わらず、ネット接続を一時的に切断した上で、接続していた端末に対してウイルススキャンを行うなどして、ログイン用パスワードやネットサービスに利用しているパスワードなどを変更した方がいいと助言している。


【バックドア(backdoor)】
  バックドアとは、悪意あるハッカーがセキュリティホールを見つけ侵入し、次回から容易に侵入することができるように設置する裏口のこと。


【出典】
中国製の安価なルーターに不審なバックドアが存在、積極的に悪用しようとする試みも - GIGAZINE

Spatial(スペイシャル)は、異なるデバイス間(クロスデバイス)でコミュニケーションが取れるコラボレーションプラットフォーム。異なる場所にいる複数のユーザーが、デバイスを問わず同じVR/AR空間を共有できるプラットフォーム。複数人のユーザーが、ビデオやアバターを通じて同じ空間でコミュニケーションを取れる。

『ホログラフィックミーティング』


最大で25~30人のユーザーが、ビデオやアバターを通じて同じ空間でコミュニケーションを行う『ホログラフィックミーティング』が可能。3Dオブジェクトの操作や、バーチャルペンで空間に文字を書くといった動作も可能だ。

VR/ARヘッドセットの着用者は、実際の腕の動きを再現するために手/コントローラーの追跡を使用して、リアルな胴体アップ3Dアバターとして描かれ、集合的な存在感は2Dビデオチャットと比較して劇的に高まり、ユーザーは空間内の複雑な3Dオブジェクト、ドキュメント、Webページ、およびビデオを共有および移動できる。

対応する機器は、マイクロソフト「HoloLens」やMagic Leap「Magic Leap 1」といったMRデバイス、そして一体型VRヘッドセット「Oculus Quest」、タブレット端末やデスクトップPC等多岐にわたる。ARヘッドセット等がまだ高価で普及途上の中、スマートフォンを含む様々なデバイス間で利用できる点は、大きなメリットと言える。

Oculus Quest 2
       VRヘッドセット Oculus Quest 2

新型コロナウイルスの影響で、一つの会場に多くの人が集まることができない状況の中、「Spatial」の無償化、参加人数の拡大の効果も含め、サイバー空間での集まりは拡大していくであろう。

VRヘッドセットはまだまだ付けている感が強すぎるが、スマートグラスの更なる小型化、高性能化が進めば、装着を意識することなく、フィジカル空間からサイバー空間へのワープが可能になるだろう。


【出典】
moguraVR News:バーチャル空間を共有できるSpatialが無償化、“在宅勤務疲れ”対策に商機

 商用サービスが始まった5Gの真価を発揮するカギとなるのは、「5G SA方式」「ネットワークスライシング」と言われている。

【5G SA(Standalone/スタンドアローン)方式】
 既存の4Gネットワークを活かしながら、部分的に5Gを導入していく方式を「5G NSA(Non-Standalone/ノンスタンドアローン)方式」という。

 一方、4Gのコアネットワークから独立した4Gのコアネットワークによる5Gの基地局を単独で動作させる方式を「5G SA(Standalone/スタンドアローン)方式」という。

現在の「4Gコアネットワーク」から「4G NSA」を経て、「4G SA」へ移行していくとされるが、今しばらく時間がかかると言われている。

5GSA
(新世代モバイル通信システム委員会報告概要資料より)

【ネットワークスライシング(Network Slicing)】
 「ネットワークスライシング」とは、仮想的にネットワークを分割し、複数の通信を同時にエンド・ツー・エンドで実現すること。

 ネットワークスライシングでは、5Gの特徴である「高速大容量(eMBB)」「超高信頼・低遅延(URLLC)」「多数同時接続(mMTC)」を活かすために、用途に応じて、データを送る単位を変える。

 たとえば、低遅延が望まれる用途では、一度に送るデータのサイズを極力小さくする「超低遅延スライス」を使う。データの送信開始時から完了までの時間は短くすることで機械にデータが届くまでの遅延を少なくする。

 逆に、8K映像伝送用などには、一度に送るデータの帯域を大きく取り、大容量のデータ伝送する「高速大容量スライス」を使う。

 また、超多数のデバイスを収容しながら、ある程度の低遅延通信が可能なようにURLLCとmMTCの中間的な性能を持つスライスを使うといったケースも出てくると考えられる。

 LTEをアンカーバンドとする「5G NSA」では、ネットワークスライシングは実現できない。RAN(無線アクセスネットワーク)からコアネットワーク、トランスポートまで含めたエンドツーエンドのネットワークスライスを作るには、「5G SA」の導入が必須。

 国内携帯キャリアは2021年半ば以降に「5G SA」を導入する見通しであり、ネットワークスライシングを提供するのは、早くとも2023年頃、一部のユーザーや地域に限定して先行的に提供する場合でも、2021年からスタートすると見られている。


【出典】
ケータイ用語の基礎知識「第857回:ネットワークスライシングとは」

企業ネットワーク最前線「5Gスタート後の“最初の関門”SAとネットワークスライシングの導入シナリオ」https://businessnetwork.jp/Detail/tabid/65/artid/7449/Default.aspx

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策として、在宅勤務を継続する企業も多く、Web会議ツールは在宅勤務において重要な役割を果たす。

一方、Web会議ツールはサイバー攻撃の標的にもなりやすい。ソフトウェアの脆弱(ぜいじゃく)性を悪用したリモートでのマルウェア実行、Webカメラの遠隔操作による盗撮、サーバなどのリソースに負荷をかけてサービス停止を狙うDoS(サービス拒否)攻撃への対策は不可欠。

1.会議の開始タイミングを制御する
 ホストが正式に会議を開始するまで始められないようにすることで、不正な参加者が入ってくるのを防ぐ。

2.同じミーティングIDを使い回さない
 会議IDを不正に入手して会議に乱入し、嫌がらせ行為をする「ボンバー」(爆撃者)または「スクワッター」(不法占拠者)と呼ばれる攻撃者が存在する。

3.パスワードを設定する
 会議ごとに個別のミーティングIDを使うだけでなく、パスワードによる認証は、物理的な会議室に入ってくる出席者の顔を確認するのと同じ。

4.ミーティングルームに鍵をかける
 参加者全員がバーチャル会議室に入室したら仮想的な“鍵”を掛ける機能を持つWeb会議ツールもある。この機能は不正な参加者の乱入を防ぐのに役立つ。

5.会議の録画を参加者に通知する
 録画機能を備えるWeb会議ツールで会議を録画する際は、プライバシー保護の観点から参加者にそのことを通知する必要がある。

6.バーチャル背景を利用する
 「Zoom」のバーチャル背景機能や、「Microsoft Teams」の背景をぼかす機能を活用すれば、参加者はうっかり何かが映ってしまうことや室内の状態を気にせずに会議に集中できる。無料のバーチャル背景もたくさんあり、背景を変えることで、会議の活性化につながるとの声もある。

7.チャット機能に注意する
 チャットでは機密情報や社外秘ファイルをやりとりしないよう、注意を促すことが必要。マルウェア防止機能がWeb会議ツールにない場合がある点にも注意。

8.Web会議ツールのアップデートを怠らない
 悪意ある攻撃者や善意のハッカーがこうしたツールを狙うようになれば、重大な欠陥を修正するアップデートも頻繁に公開されるようになる。Web会議アプリケーションをインストールした全てのデバイスについて、アプリケーションを常に最新の状態に保つ必要がある。


【出典】
TechTargetジャパン:バーチャル背景だけじゃない Web会議のプライバシーとセキュリティ8大保護策 https://techtarget.itmedia.co.jp/tt/news/2006/08/news07.html

 2020年6月10日、NEDO(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)は人工知能(AI)技術の社会実装を進めるプロジェクト「次世代人工知能・ロボットの中核となるインテグレート技術開発」において、機械学習の自動化などの開発期間の短縮と、容易な利用・導入を可能にするプラットフォームを構築することを目的に、新たに3件の研究開発テーマを採択したことを発表。早期の社会実装とグローバル市場への展開を視野に入れて、アジャイル型の開発手法で研究開発を進めていくとしている。

■研究開発プロジェクトの概要
事業名:次世代人工知能・ロボットの中核となるインテグレート技術開発
実施期間:2018年度~2023年度(予定)
予算:17億円(2020年度)
研究開発項目1:「人工知能技術の社会実装に向けた研究開発・実証」
研究開発項目2:「人工知能技術の適用領域を広げる研究開発」
研究開発項目2-1:「人工知能技術の導入加速化技術」
研究開発項目2-2:「仮説生成支援を行う人工知能技術」
研究開発項目2-3:「作業判断支援を行う人工知能技術」
(i)設計における問題点・改善点を自動的に指摘する人工知能技術の開発
(ii)製造における非熟練者の判断を支援する人工知能技術の開発

nedoai01


今年度は、研究開発項目2-1、2-3(ii)について公募・採択。

【テーマ①】
『自動機械学習による人工知能技術の導入加速に関する研究開発』
 ハイパーパラメーター最適化、ニューラルアーキテクチャーサーチ、転移学習を融合し、多目的最適化に拡張することでさまざまな産業用途に合わせたネットワークモデルを自動的に速く構築することを目指した研究開発。

nedoai02


【テーマ②】
『オンサイト・ティーチングに基づく認識動作AIの簡易導入システム』
 AI導入作業の簡潔化を目的とし、そこに含まれる繰り返し単純作業を知能ロボットにより代替するシステムの開発を目指す。認識動作の知能モジュールにより、人と同様に視覚、双腕、ハンドを有するロボットが、人がその場で見せた対象物と、それに対する動作を基本情報として蓄積し、自ら試行錯誤を繰り返す中で適切なAIソリューションの選択やデータアノテーション※5、ハイパーパラメーターの探索を行う。

nedoai03


テーマ③】
『最適な加工システムを構築するサイバーカットシステムを搭載した次世代研削盤の開発』
 暗黙知とされる熟練者思考をグラフデータ化して最適な加工システムを導出し、熟練者の感覚をセンサーが捉えるマシンの挙動と加工変化に置き換えて数値化することで、加工最適化を行えるAI技術を搭載した複数種類の研削盤を開発する。

nedoai04


【アジャイル】
 反復(イテレーション)と呼ばれる短い開発期間単位での開発を採用し、その開発期間単位を繰り返して、完成度を高めていく開発手法。順次、機能確認しながら開発を進めることで、リスクを最小化しようとする開発手法の一つ。

【ハイパーパラメーター】
 ディープラーニングにおいて、人間が最初に設定しなければならない重みの初期値や学習率といったパラメーターで、現状は試行錯誤で決定している。

【ニューラルアーキテクチャーサーチ】
 深層学習モデル(ニューラルネットワーク)のネットワーク構造を自動的に生成する技術。

【転移学習】
 ある領域で学習したこと(学習済みモデル)を別の領域に役立たせ、効率的に学習させる技術。

【アノテーション】
 あるデータに対して関連する情報(メタデータ)を注釈として付与すること。AI技術では、ディープラーニングを活用するための運用工程の一つであり、取得した大量のデータを識別および分類し、教師データ(正解データ)を作成する機能。



出典
NEDO(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)ニュース

 2019年12月、中華人民共和国湖北省武漢市において「原因不明のウイルス性肺炎」として確認された新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は、2020年2月末の時点で全世界の患者数は85,000人を超え、世界保健機関(WHO)は、3月11日に「新型コロナウイルス感染症の拡大がパンデミックと形容される」と評価するなど、グローバル化が進む人流・物流とも相まって、3か月あまりで全世界へと感染が拡大していった。

 この事態に対応するため、感染リスクを下げる目的から、不要不急の外出やイベント開催の自粛が呼びかけられたことを受け、テレワークの導入やオンライン教育の実施、さらにはオンライン診療に係る規制の緩和などが行われていった。これまでオンライン化があまり進まなかった領域においても、デジタル化の波が押し寄せつつある。

 これまでもウメオ大学(スウェーデン)のエリック・ストルターマン教授が提唱した「ICTの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させるデジタルトランスフォーメーション(DX)」の実現を目指し、デジタル基盤の整備やデジタル技術の活用による産業の効率化や高付加価値化が進められ、その過程において、内閣府が提唱するSociety 5.0の実現に向けた取組が進められている。Society 5.0 は「サイバー空間(仮想空間)とフィジカル空間(現実空間)を高度に融合させることにより、地域、年齢、性別、言語などによる格差なく、多様なニーズ、潜在的なニーズにきめ細かに対応したモノやサービスを提供することで、経済的発展と社会的課題の解決を両立し、人々が快適で活力に満ちた質の高い生活を送ることのできる、人間中心の社会(Society)」であり、フィジカル空間とサイバー空間が緊密に結合されたシステムを「CPS(Cyber Physical System)」という。

 感染症の収束後は、両空間が完全に同期する社会へと向かうとの指摘がある。今後、人々の活動の場は、フィジカル空間からサイバー空間へと移行していくであろう。そのような移行を妨げる規制・慣行を見直し、リアルとサイバーの垣根を最大限取り除くことが、収束後の社会・経済に向けた重要な取組となる。

 第5世代移動通信システム(5G)をはじめとするデジタル基盤やIoT(Internet of Things、モノのインターネット)システム構築技術大量のデジタルデータ(Big Data、ビッグデータ)解析技術等のいわゆるAI(Artificial Intelligence、人工知能)技術は、今まで以上に重要となっていくであろう。

With Corona


【出典】令和2年版 情報通信白書-総務省

 10月2日、人工知能(AI)を使ってポルノ動画の出演者の顔を女性芸能人の顔にすり替えた「ディープフェイクポルノ」をインターネット上で公開したとして、警視庁と千葉県警は、男2人を名誉毀損と著作権法違反の疑いで逮捕したと発表した。立件は全国初という。

 「ディープフェイク」は、人工知能(AI)の技術「ディープラーニング(深層学習)」「フェイク(偽物)」を組み合わせた造語で、「ディープフェイク」のうち、女性芸能人の顔を市販のポルノ動画にはめ込んで作成した偽動画を「ディープフェイクポルノ」という。

 2017年に米国のネットサイトに無断で投稿されたのが始まりとされ、19年7月には世界で約1万4000件まで急増、米国の一部の州では、ディープフェイクポルノの公表などを規制する州法がある。

 実際ネット上で、「ディープフェイク」で動画を検索してみると、新垣結衣さんや石原さとみさんなど著名な女優さんの顔にすり替えたいかがわしい動画が多数出てくる。AIの技術が、このようなことに利用されるのは悲しいことではあるが、そういうものを欲する人もいることも現実である。

 今、米国大統領選挙の真最中だが、ここにも「ディープフェイク」の悪用の報告も聞く。以前次のような、オバマ元大統領のフェイク動画を紹介したが、人々を惑わすものに、AIを利用してほしくないと思う。



 撮影した動画から、不要な車や人を消すソフトや、川の画像を水が流れているような動画に編集するソフト。iphoneアプリで風景写真に簡単に虹を入れられるものなど、これらも現実のものをAIを使って変えていると点からみれば、「ディープフェイク」とも言えるが、こういったものに利用するのが正しい使い方であろう。


参考引用
YAHOO!ニュース:AIで芸能人の顔にすり替えた「ディープフェイクポルノ」公開 容疑の2人逮捕

ウェビナー(Webinar)は "ウェブ(Web)" と "セミナー(Seminar)" を合わせた言葉で、その名のとおり動画を使ったセミナーをインターネット上で実施すること。インターネットセミナー、オンラインセミナー、Webセミナーと呼ばれることもある。新型コロナウイルスの感染者拡大に伴って、各企業でウェビナーの導入が急ピッチに進んでいる。

webinar

【配信方式】
配信方式には、大きく2つのパターンがある。

■リアルタイム配信
配信時間を決めて、リアルタイムでセミナーを実施。場合によってはチャット機能等を活用、参加者と双方向でコミュニケーションをとる。

■録画配信(オンデマンド配信)
セミナー動画を録画したものを配信する方式。リアルタイムで配信する場合と異なり、配信時間に決まりがないため、参加者がいつでも動画を視聴できる。


【ウェビナー(Webinar)のメリット】
・どこにいても参加ができる
 地方のみならず、海外からも集客ができる。

・理解しやすい
 資料の配布に比べ、
 参加者はセミナーの内容で疑問点が生まれたら、チャットで質問。
 オンデマンドであれば、動画を一時停止したり、繰り返して視聴。

・複雑な情報をわかりやすく伝えることができる
 アンケート機能やチャット機能の利用。

・集客しやすい
 会場の大きさに制限されず、最大で1,000人規模のセミナーを開催できる。

・コスト削減ができる
  セミナーの開催にかかる手間や費用を大幅に削減できる。
 録画配信の機能によって、同一内容のセミナーを何度も配信できる。


【おすすめウェビナーツール】
1. コクリポ
2. V-CUBEセミナー
3. GigaCast
4. ネクプロ
5. Jストリーム
6. Adobe Connect
7. Zoomミーティング
8. FRESH VOICE Webinar



参考引用
fellet:ウェビナー(Webinar)の意味とは?メリットとデメリット、オススメのツール6選
https://ferret-plus.com/8115

テレワークナビ:ウェビナーとは?メリットや注意点といった基礎知識やおすすめツールをご紹介
https://www.nice2meet.us/what-is-webinar

■SIEM(Security Information and Event Management)
 セキュリティ情報及びイベント管理

 システム環境全体のイベントログ情報を収集し、統合した情報から分析を通じてサイバー攻撃の痕跡を発見・検知し、即座にセキュリティ管理者に通知するためのフレームワーク。

 どんなに高度化されたサイバー攻撃であっても、システム上に残るイベントログ情報という足跡を消しながら潜伏を続けることは非常に困難。したがって、システム環境全体のイベントログ情報をリアルタイムに監視することができれば、サイバー攻撃を検知できる。

 システム環境全体のイベントログ情報を収集するシステムが以前から開発されていたが、 SIEMはイベントログ情報の収集だけでなく自動的な相関分析によって検知と通知を非常に素早く行えるため、従来のそれとはセキュリティ面での性能が大きく異なる。

 しかしながら、脅威を迅速に検知し、かつインシデントが発生した際に素早く状況分析を行い、防護するためのし仕組みとしては不十分な面もある。

■EDR(Endpoint Detection and Response)
 端末検知及び対応

 EDRは、パソコンやサーバーといったエンドポイントでの攻撃検知と、その後の防御を自動化する。具体的にはエンドポイントに専用のエージェント(CPU消費率の少ない監視プログラム)を搭載し、システムやアプリケーションのアクティビティ情報(イベントログ情報)を取集することで不審な挙動を検出する。これによりサイバー攻撃をいち早く検知し、エンドポイントの保護を自動化できるのが大きな特徴。

 また、SIEMとEDRは相互に補完し合う関係にあることから、2つのセキュリティ製品が連携することでSIEMに送られる前のエンドポイント上の詳細なログをもとに脅威分析を行い、脅威発生や予兆の検知をより素早く行うことが可能。

 さらに、SIEMとEDRが連携することで検知したサイバー攻撃がどの段階にあるかを表すことができ、どの程度の危険度があるかも事前に知らせてくれる。

 脅威が影響を及ぼすシステムの範囲も視覚化されることで、より高度なセキュリティ対策が実施できる。


【参考引用】
クラウド実践チャンネル:SIEMとEDRの違いや使い分けについて

 Bodygram Japan株式会社は、「Bodygram」アプリを、App store及びGoogle Play storeにて提供している。

 「Bodygram」は、体重や身長などの数値入力とスマートフォンを使用し前・横の全身の写真を撮影することにより、全身24箇所の推定採寸が簡単にできる。

 ユーザーは、これまでメジャー等で測っていた全身のサイズを手軽に把握することが可能。また、ユーザーがアプリの登録をする際に、Bodygram IDが発行され、データをストック、このIDでログインするとBodygramの技術を導入している企業のアプリやサービスを活用する際に、毎回計測することなく過去のデータを使用して手軽にアプリやサービスを利用できる。

 ユーザーは、自身のIDやデータがどの企業に共有されるのかを自ら選択することで、データの共有先を自身で選び、安全に管理することが出来る。

「Bodygram」


【Bodygramアプリ使用方法】
1.性別・年齢・身長・体重を入力。
2.自撮りもしくは他人による撮影かの撮影モードかを選択。
3.音声ガイダンスに従い、正面と側面の2枚の全身写真を撮影。
4.採寸を実行すると、全身の採寸数値が表示される。
  採寸結果は採寸日時ごとに時系列に保存される。



「Bodygram」は、わずか2枚の写真を基に、ディープラーニングによって蓄積した12万人のデータを参照して体の各部位の寸法を高精度で推定する。

 ユニクロ、花王、エアウィーヴなどアパレル、ヘルスケア業界で採用されている。



【引用】Bodygram Japan株式会社2020年6月26日プレスリリース

↑このページのトップヘ